【5分で納得】世界と日本の食料事情

特に見てほしい方

☑︎食品関係で仕事をしている方

☑︎健康管理に興味がある方

☑︎食生活アドバイザー検定を受ける方

　みなさんは、学校の授業で日本の食料自給率は約4割と聞いたことがあるのではないでしょうか。「それはなぜなのか？」また、「世界と比べてどうなのか？」という問いに対して、すぐに答えられますか。なかなか考えたことないですよね。

　今回は日本と世界の食料事情とその原因を解説していきます。

　日本では、毎年、農林水産省が「食料需給表」を作成、公表し、国際食料農業機構(FAO)と経済協力開発機構(OECD)に報告しています。食量需給法はFAOの手引きに沿って作成されるため、世界の食量事情を比較することができます。

　世界を先進国と途上国とに分けた場合、先進国では、飽食、食料ロス、エネルギーや動物性脂肪の過剰摂取による生活習慣病などが問題となっています。一方、途上国では飢餓、栄養不足、マラスムス、クワシオコールなどが問題となっています。

　食料の消費が国内の生産でどの程度まかなえているかを示す指標を食料自給率といいます。次の3種類の算出方法があります。

　食料に含まれる熱量(カロリー)を用いて計算した自給率です。近年横ばい状態が続いています。一般的には、これによって食料自給率が算出され、諸外国との比較にも用いられます。なお、畜産物(牛乳や卵、肉類など)は飼料自給率を考慮して算出します。

カロリーベース自給率＝国産供給熱量÷供給熱量×100

　農林水産省が2005年に作成した「食料・農業・農村基本計画」では、基本的に食料として国民に供給される熱量の5割以上を国内生産で賄うことを目標とし、2025年度にはカロリーベース45%、生産額ベース73%を目標としています。

　野菜などの価格を用いて計算した食料自給率です野菜や果物といった低カロリーの食料はカロリーよりも生産額ベースの方が的確に精算等を反映できるという特徴があります。

　食料の重さを用いて計算した自給率です。品目別の自給率はこれによって算出されます。

　日本の食料自給率は、長期間にわたって低迷しています。農業生産が消費者のニーズに対応できず、生産が減少傾向にあることが原因とされ、具体的には自給率の高い米の消費が減ったことや、飼料穀物など大量の輸入農産物を必要とする畜産物や油脂の消費が増大したことなどが挙げられます。

日本の食料自給率の推移

　先進諸国の食糧自給率をカロリーベースで見ると、日本は40%未満です。日本は先進諸国の中で最低の自給率ということがわかります。

先進諸国の食料自給率(カロリーベース:2013年)